製造原価とは、製品を製造する際にかかった費用の総額のことです。
この記事では、製造原価と売上原価の違いや、製造原価の計算方法、製造原価の算出メリット、活用する際のポイントなどについて解説します。
筆者経歴
株式会社３４６
創業者 共同代表 菅野 秀株式会社リコー、WHILL株式会社、アクセンチュア株式会社を経て、株式会社346を創業。これまで、電動車椅子をはじめとする医療機器、福祉用具、日用品などの製品開発および、製造／SCM領域のコンサルティング業務に従事。受賞歴：2020年／2015年度 グッドデザイン大賞（内閣総理大臣賞）、2021年／2017年度 グッドデザイン賞、2022年 全国発明表彰 日本経済団体連合会会長賞、2018 Red dot Award best of best、他。アイティメディア株式会社の情報ポータル「Monoist」で連載中。
1.製造原価とは
製造原価とは、製品を製造する際にかかった費用総額のことです。
例えば、以下のような費用が製造原価に含まれます。
製品の原材料費
製造に携わる従業員の賃金
製造拠点の家賃や光熱費
製造にかかっている無駄なコストの把握・改善する為には、製造原価を正しく算出することが必要です。
製造原価は損益計算書（PL）の売上原価を構成する数字のひとつで、大企業などでは「製造原価報告書（CR）」としてまとめられることもあります。
これはクライアントや投資家に向け、当期の製造原価を報告する目的で作成されるもので、損益計算書を補完するものとして用いられます。
（1）売上原価との違い
製造原価とよく似た言葉に「売上原価」があります。
これは期中に売れた商品の仕入れや製造にかかった費用のことを指し、以下の計算式によって算出されます。
売上原価＝（期首の商品棚卸高）＋（当期の商品仕入高）－（期末の商品棚卸高）
棚卸高とは簡単にいうと、在庫商品の金額です。
売上原価と製造原価の違いは、在庫の費用を含めているかどうか、という点です。
計算式にある通り、売上原価は「期末の商品棚卸高＝売れ残った在庫」の金額を差し引いて原価を算出するため、在庫商品のコストは考慮されていません。
一方で、製造原価では、在庫にある商品にかかったコストも含め、当期中に製造したすべての商品のコストが計上されます。
販売側の視点で、あくまで期中に売れた商品のコストに着目するのが「売上原価」
製造側の視点で、在庫も含めたすべての商品のコストに着目するのが「製造原価」
と大まかに考えておくとわかりやすいかもしれません。
2. 製造原価を算出するメリット
製造原価には、製造にかかった費用を正確に把握できる利点があります。
利益と費用を算出する財務諸表のひとつに損益計算書（PL）がありますが、この中では製造費用と販売費用が合算されるため、正確な原価を知ることが困難です。
製造原価を算出しておくことで、販売と製造部門のコストを分けて考えることができ、経営におけるコストセンター（最もコストがかかっている部分）をより詳細に知ることができます。
結果として、より精緻な経営改善につなげていくことができるのです。
3.製造原価の分類方法
製造原価を算出する際は、2つの視点から、それぞれの費用を分類します。
発生形態による分類
直接費／間接費の分類
（1）発生形態による分類
1つ目の分類方法は、「発生形態による分類」です。
これは、費用の種類に着目した分類法で、その内訳は大きく以下の3つに分けられます。
分類 | 費用の例 |
①原材料費 | ・製造する際に必要な材料費や燃料費、消耗品費、備品費など |
②労務費 | ・製造する際にかかる人件費 |
③その他経費 | ・材料費と労務費以外の費用 |
基本はこの3種となりますが、原材料ごとや役職ごとに、さらに細分化して分類することもあります。
（2）直接費／間接費の分類
2つ目の分類方法は、「直接費／間接費に分けて分類する」方法です。
特に、複数の製品を製造している企業の場合によくこの分類がなされます。
これはどの製品にかかったコストなのかが明確にわかるもの（直接費）と、どの製品にコストかの区分が難しい費用（間接費）とに分割して考える方法です。
たとえば、原材料の価格は、どの製品に属する費用なのか明確なため直接費です。一方で、工場の光熱費などは製品全体に関わる費用なので、間接費と考えられます。
また、直接費用、間接費用も、以下の通りより細かく分類することができます。
【直接費の内訳と例】
分類 | 費用の例 |
直接材料費 | ・製品の材料となる木材や鉄、ネジなどの費用など |
直接労務費 | ・製品の組立を担当する従業員の賃金など |
直接経費 | ・直接材料費と直接労務費以外の直接費 |
【間接費の内訳と例】
分類 | 費用の例 |
間接材料費 | ・補助的に必要になる燃料などの費用 |
間接労務費 | ・生産管理や品質チェックを行う従業員の賃金など |
間接経費 | ・製造拠点の光熱費や家賃 |
製造するプロダクトが多い場合は、このように直接費、間接費という分類を組みあわせることで、より詳細なコストの把握が可能となります。
4. 製造原価の計算方法
実際に製造原価を計算する場合、以下ようなプロセスで行います。
当期の材料費・労務費・経費の算出
当期の総製造費用の算出
当期の製品製造原価の算出
（1）当期の材料費・労務費・経費を算出
まずは「当期の材料費・労務費・経費」を明らかにします。
当期の材料費を算出する際は、以下の計算式によって求めます。
当期材料費 ＝（期首材料棚卸高）＋（当期材料仕入高）－（期末材料棚卸高）
実際に仕入れた材料費＋在庫にある材料費から、今期使わなかった材料費を差し引いた額が「当期材料費」となります。
（2）当期総製造費用を算出
次に、以下の計算式によって「当期総製造費用」を算出します。
当期総製造費用＝（当期材料費）＋（当期労務費）＋（当期経費）
今期製造した全体の費用が算出されました。
しかし、この「当期層製造費用」は製造原価ではありません。
まだ製造中で完成していない製品のコストを考慮する必要があるからです。
（3）当期製造原価を算出する
最後に、「当期製品製造原価」を算出するために以下の計算が必要となります。
当期製品製造原価 ＝（当期総製造費用） ＋ （期首仕掛品棚卸高） – （期末仕掛品棚卸高）
上記式中の「仕掛品」とは、まだ製造途中の状態の製品のことを指します。
機首時点で製造途中の製品の棚卸高（=コスト）を登記総製造費用に足し、さらに期末時点でまだ未完成の仕掛品だったコストを差し引くことで、全体的な製造原価が算出できます。
5. 方法別のさまざまな原価計算
こうした製造原価を用いて、目的別にさらに以下のような計算を行います。
（1）標準原価計算｜コストダウンのための原価計算
標準原価とは、製品ごとの原価の基準となる目標値のことで、実際にかかっている原価と別で計算します。
標準原価と実際の製造原価を比較することによって、無駄なコストがないか分析しやすくなります。
コストダウンなどを目的として原価計算する際は、標準原価計算も行うことがあります。
（2）見積原価計算｜必要な予算を確認する原価計算
見積原価とは、製品を新しく開発する際などに、どれぐらいの原価になるかの見積金額のことです。
見積原価を基に、材料の仕入れや設備投資などを検討します。新製品開発の場面など、必要になる予算を確認したい時などに算出することがあります。
6. 製造原価のデータを活用する際のポイント
製造原価を算出する際に抑えておきたいポイントは2つあります。
（1）原価管理システムの導入
1つ目のポイントは、「原価管理システムの導入」です。
上述したとおり、製造原価はいくつかのステップを経て計算されます。その作業の中で必要な情報が抜けてしまったり、計算ミスが生じたりする恐れもあります。
原価管理システムを導入すると、ミスの発生を防ぎやすくなります。また、原価計算にあてる人員を省くことができ、業務全体の効率化にもつながります。
（2）「無駄なコスト」の社内で共有
2つ目のポイントは、製造原価の計算を通じて把握した「無駄なコスト」について社内で共有することです。
そもそもの製造原価を算出する目的のひとつは、経営状況を把握し改善につなげることです。
計算を通じて「無駄なコスト」がわかった場合、例えば以下のような対応をとります。
作業の効率化によって人件費を抑える
設備投資によって固定費を抑える
人材育成などを通じて資材や燃料の無駄遣いを抑える
コスト削減の対応をする際は、従業員の協力・理解が必要な場合も多く「どんな無駄があるのか」「どれぐらい無駄が省けるのか」などの具体的な情報を社内で浸透させ、従業員の理解を得ることが重要です。
また、削減する数値的な目標を立て、定期的に進捗を評価するとことも効果的です。
製造原価の仕組みを理解することは重要
製造原価は、製造部門のコストを把握するために必要なデータであり、経営上の改善点を発見するのに役立つものです。
前述したとおり、人為的なミスを防ぐ意味でも、管理システムを利用して製造原価を算出するのがお勧めです。ただ、システムを利用する場合も、この記事で解説した、基本的な製造原価の仕組みについては理解しておきましょう。
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