QCDとは、品質（Quality）・コスト（Cost）・納期(Delivery）を表す言葉であり、製品開発ではこの3つの要素をバランスよく改善し、利益や顧客満足度の向上を目指すことを基本としています。
この記事では、QCDの重要性や、バランス・優先度を決定する方法、その他派生要素などについて解説します。QCDは製造業に携わる人であれば全ての人にとって重要なテーマです。もし、まだQCDについて理解が少ないと思われる方は、是非本記事を参考にしてください。
1. QCDとは
QCDとは、Quality（品質）・Cost（コスト）・Delivery（納期）の頭文字をとった言葉であり、製造業においてはどんな製品であろうと重視すべき要素のことです。QCDが優れた状態とは、「より良い製品を（＝Quality）」「適切な価格で（＝Cost）」「希望する納期までに（＝Delivery）」届けられることだと言い換えられます。
QCDのバランスが良い製品・サービスは、顧客満足度が高く、企業の利益に大きく貢献します。事業の成功を導く為にも、生産管理やマネジメントにおいてQCDを意識することは非常に重要です。
Quality・Cost・Deliveryの概要について、以下の表に記述します。
【Quality・Cost・Deliveryの概要】
①Quality（品質） | ・製品・サービスの品質を指す言葉 |
②Cost（コスト） | ・製品の生産や流通にかかる全ての費用のこと |
③Delivery（納期） | ・もともとは「納期」を指す言葉だが、「納期までの時間の短さ」を指して使われる |
2. QCDを理解するための重要なポイント
QCDの3つの要素は、全てが顧客満足度や企業の利益に直結する重要な要素であり、かつ相互に関連し合っています。そのため3つの要素いずれかに注力するのでは意味がなく、バランスが重要です。
特定の要素だけを優先的に配慮すると、他方の要素が悪化してしまうことがあります。
例えば、製品のQuality（品質）を高めるために品質検査の業務フローを増やすことで、Cost（コスト）における労務費の増加や、Delivery（納期）における納品スピードの遅れが生じ、全体としての利益や顧客満足度が低下する可能性もあります。
あるいは、Cost（コスト）に配慮して製品の材料を安いものに変更することで、製品のQuality（品質）が下がる場合もあります。
このようにそれぞれの要素はトレードオフであることが多いため、QCDはバランスが重要です。QCDをバランスよく改善することができれば、生産能力の向上や、製造原価の削減、短納期かが適切に実現でき、結果として顧客満足度や利益につながります。
3. QCDのバランス・優先順位の検討方法
QCDのバランスや優先順位を検討する際は以下の様にすすめることをお勧めします。
適切なQuality（品質）を検討する
品質の実現に必要なCost（コスト）・Delivery（納期）を検討する
現場の意見・感覚に配慮する
（1）適切なQuality（品質）を検討する
QCDの各要素のうち、優先的に検討すべき要素はQuality（品質）です。
Quality（品質）は、製品・サービスの顧客満足度を決定する要素であり、かつ売り上げに直結する要素です。Qualityがターゲット市場のニーズを満たしていなければ、たとえ価格がやすくとも、製品の販売には至りません。したがって、明確なコストや納期の制約がない限り、まずはQualityを定めるべきであるといえます。
製品開発においては製品の機能や性能要件がQualityに該当しますが、ただ単に機能などが高ければ良いのではなく、ターゲットの市場に対して適切なQualityを設定することが重要です。ここであまりにも高すぎるQualityの目標を定めてしまうと、CostやDeliveryが見合わなくなり、結局Qualityの設定の見直しを余儀なくされてしまうからです。
（2）品質の実現に必要な「Cost（コスト）」「Delivery（納期）」を検討する
次に、設定した製品の機能や性能を実現する為の、Cost（コスト）とDelivery（納期）の検討に取り組みます。設計フェーズであれば、構想設計や詳細設計を介してこれらの見積を行ないます。
CostとDeliveryもトレードオフの関係になり得ます。例えば、製品出荷までの期限が迫っている場合は、多少労務費などのコストをかけてでも納品スピードを上げる必要があることもあります。また、当然のことながら、予算があらかじめ決定されている場合は、コストを優先的に検討せざるを得ません。あるいは、納期遅延を迫られるケースもあるでしょう。
前述の通り、Quality（品質）を優先的に配慮するものの、CostやDeliveryの制約により、機能や性能の削減を行なうなどして、QCDのバランスをとる場合もあります。
（3）現場の意見・感覚に配慮する
製造現場においてQCDの改善を検討する際、現場の意見・感覚に配慮することは非常に重要です。
工場への過度な品質の追求やコストの削減、厳しい納期設定は、現場の負担を増大します。工場が要求を受け入れたとしても、それが無理のあるものである場合は、結果的にQCD全体に悪影響を及ぼす恐れもあります。
QCDの改善は、主に利益や顧客満足度を指標にして実施しますが、現場への配慮も忘れてはいけません。
4. QCDから派生した他の要素
QCDは、時代の移り変わりとともに変化してきました。近年では、基本となるQCDに対し、以下の要素を付け加える場合があります。
安全性（Safety）
環境（Environment）
やる気（Morale）
リスク（Risk）
セールス(Sales)
柔軟性（Flexibility）
開発（Development）
経営（Management）
下記では、特に重要視されている「Safety（安全性）」と「Environment（環境への配慮）」について解説します。
（1）Safety（安全性）
Safety（安全性）とは、生産プロセスにおける従業員の安全性のことを指します。基本となるQCDには含まれていない頭文字であり、Qualityの一要素としても捉えられますが、Safetyは製品・製造工程のいずれにおいても重要な要素にあたります。
なぜなら、どれだけQuarityが高い製品がつくれたとしても、Safetyに問題があった場合、良い製品・サービスを提供できたとは言えないためです。また万が一、瑕疵や労災などの問題が生じた場合、そのダメージは企業活動の全体に影響を及ぼします。
（2）Environment（環境への配慮）
近年では、QCDに「E：Environment（環境への配慮）」を加えたQCDEとして議論されることも多くなりました。
その背景としては、SDGs（持続可能な開発目標）の普及や、ESG（Environment・Social・Governanceの頭文字をとった言葉）投資の広がりが挙げられます。このことにより、現代の企業は、売り上げなどの定量的な財務情報だけではなく、環境保全活動やダイバーシティなどの非財務情報によっても評価されるようになりました。
ものづくり白書2023によると、日本の製造業においては大企業の約9割、中小企業の約5割が脱炭素に貢献する取り組みを行っています。また、脱炭素の取り組みを行っている企業のうち、69.2%の企業が脱炭素の取り組みによって「メリットを得ている（得る見込みがある）」とも回答しています（参考：2023年版ものづくり白書（概要）p.23 ｜経済産業省）。
これらは、Enviromentを考慮した製品開発が新しいスタンダードになりつつあることを示しており、QCDに加えて「E」の要素もまた、製品製造の評価・改善を行ううえで重要になってくるといえます。
（引用：2023年版ものづくり白書（概要）p.23 ｜経済産業省）
5. QCDだけでは見落とされる要素
ここまで解説したとおり、QCDは利益や顧客満足度を向上させる上で重要な考え方です。
しかし、QCDの視点だけでは不十分な点もあると言われています。
経産省が発表した「ものづくり白書 2017年版」では、日本の製造業の課題について、以下のとおり指摘されています。
日本企業は、QCD（品質・価格・納期）に代表される「どう作るか」という面で世界をリードしてきた一方、「何の価値を提供するか」という視点が見落とされがちであった。
（引用：ものづくり白書 2017年 p.102｜経済産業省）
経産省は、QCDの考え方だけでは「何の価値を提供するか」を十分に検討することができないため、デザイン思考のような新しい価値を創出する為の取組も推進する必要があると主張しています。ここで例に挙げた「デザイン思考」とは、「ユーザー起点」「隔てない自由活発な議論」「改善主義」を重視する思考方法のことです。
QCDとデザイン思考は、目的や仕組みが大きく異なるため、単純な比較を行うことはできませんが、顧客のニーズが多様化する現代において、QCDの考え方だけではアプローチ困難な課題があることは確かなようです。
（デザイン思考について気になる方は、下記記事を参考にしてください。）
関連記事：デザイン思考とは？理解する際のポイントや注意点をデザイナーが解説
6. 製造業に関するお悩みなら346へご相談ください
本稿でお伝えした通り、QCDは、顧客満足度や利益を改善する上で重要な要素です。ただ、その取り組み方やどの要素をどの様に改善方法は企業によって異なります。
「QCDの活用について詳しく知りたい」
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弊社346は、製造業に特化した様々な専門家を有するメンバーで構成されており、製造業の課題解決を総合的に支援する事業を行っています。
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株式会社３４６について
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